今回は家電量販店チェーンの店舗数ランキングベスト10です。
ウィキペディアによれば家電量販店の定義は以下の通りです。
家電量販店（かでんりょうはんてん）とは主にテレビ受像機、パソコン、オーディオ機器などの家電製品を多く仕入れて安く売ることを基本路線とする大型小売店である。
家電量販店チェーンは市場規模5兆円を超えのビッグ市場。
さて、店舗数ではどういった並びになるのでしょうか。
ではいっきます。
目次
10位 ヨドバシカメラ
【店舗数】
23
【ポイントサービス】
ヨドバシカメラは「ゴールドポイントカード」というポイントカードを発行している。
ポイント還元率は商品により異なるが平均10％程度。
電子マネーやクレジット決済の場合はポイント還元率が8％になる。
【概要】
ヨドバシカメラは株式会社ヨドバシカメラが展開する家電量販店チェーン。
ヨドバシカメラは店舗数こそ少ないものの、主要都市の駅前に巨大店舗を展開しているため、2017年3月期の売上高は6580億円と驚異的な数字を叩き出している。
ちなみにこれは業界4位の売上高となっている。
ネットショッピングにも力を入れており家電のみならず、書籍、電子書籍、お菓子、化粧品など、幅広いジャンルの商品を販売している。
9位 ビックカメラ
【店舗数】
50
【ポイントサービス】
ビックカメラは「ビックポイントカード」というポイントカードを発行している。
ポイント還元率は基本10％。
電子マネーやクレジット決済の場合はポイント還元率が8％になる。
【概要】
ビックカメラは株式会社ビックカメラが展開する家電量販店チェーン。
東証一部上場企業。
ビックカメラはその名の通り、創業当時はカメラを専門で販売するディスカウントストアだった。
その後、時代の流れに合わせてパソコンや家電を扱いはじめ現在の形態になった。
2017年8月期の売上高は7906億円となっており業界2位の売上高を誇る。
ビットコイン決済を対応したことでも一時話題になった。
購入額10万円までビットコインで決済することができ、ビットフライヤー社のシステムを利用しているため、ビックカメラでビットコイン決済をする場合ビットフライヤーで口座開設する必要がある。
8位 マツヤデンキ
【店舗数】
117
【ポイントサービス】
マツヤデンキは「マツヤデンキポイントカード」というポイントカードを発行している。
ポイント還元率は商品によって異なる。
【概要】
マツヤデンキは株式会社マツヤデンキが展開する家電量販店チェーン。
親会社はヤマダ電機となっている。
家電量販を中心に、AV商品、OA機器、在宅機器を販売している。
直営で運営する家電量販店チェーンが多い中マツヤデンキはフランチャイズ加盟も積極的に募集している。
7位 コジマ
【店舗数】
138
【ポイントサービス】
コジマは「コジマポイントカード」というポイントカードを発行している。
ポイント還元率は商品によって異なる。
【概要】
コジマは株式会社コジマが展開する家電量販店チェーン。
もともとは小島電機商会という個人商店だったが、1963年8月に株式会社小島電機に法人化。
コジマは主に家電電化製品や電気製品の販売及び、修理や工事をやっている。
ビックカメラの経営傘下に入ったため、店舗の7割が「コジマ×ビックカメラ」に転換した。（当ランキングでは全てコジマの店舗とみなしてランク付けしています）
6位 ノジマ
【店舗数】
171
【ポイントサービス】
現在ノジマはポイントカードを発行しておらず代わりに「ノジマモバイルポイント」という携帯端末専用のポイントシステムがある。
ポイント還元率は商品により異なるが平均8％程度。
電子マネーやクレジット決済の場合はポイント還元率が2％程低くなる。
【概要】
ノジマは株式会社ノジマが展開する家電量販店チェーン。
東証一部上場企業。
幅広く家電製品を扱っており、中でもデジタルオーディオ、パソコン、スマートフォン端末を積極的に販売している。
5位 ジョーシン（joshin）
【店舗数】
227
【ポイントサービス】
ジョーシンは「ジョーシンカード」というポイントカードを発行している。
ポイント還元率は1〜10％程度で商品によって異なる。
【概要】
ジョーシンは上新電機株式会社が展開する家電量販店チェーン。
東証一部上場企業。
生活家電はもちろんのこと、家電製品を幅広く扱っている。
店舗展開は幹線道路沿いのロードサイドを中心に行っている。
また、上新電機株式会社はジョーシン以外にも多くのショップブランドを抱えている。
例を挙げると、「マザーピア」「キッズランド」など。
4位 ベスト電器
【店舗数】
312
【ポイントサービス】
ポイントカードの発行は終了しており現在は使用できない。
【会社概要】
ベスト電器は株式会社ベスト電器が展開する家電量販店チェーン。
東証一部上場企業。
ベスト電器は家電量販事業はもちろんのこと、在宅リフォーム事業、海外展開、フランチャイズ事業などを行っている。
早くから海外展開を行っており、1985年にシンガポールに1号店を出店。
以降、シンガポール、マレーシア、インドネシアの3カ国を中心に店舗展開を行っている。
また、ベスト電器は家電量販店チェーンの中では珍しく店舗でしか商品を販売しておらず、ネットショッピングは一切やっていない。
3位 ケーズデンキ
【店舗数】
496
【ポイントサービス】
なし。
【概要】
ケーズデンキは株式会社ケーズホールディングスが展開する家電量販店チェーン。
東証一部上場企業。
ケーズデンキは家電量販店チェーンには珍しくポイントカードを一切発行していない。
その理由は、ポイント還元分を商品価格に反映させ「その場でうれしい現金値引き」をモットーにしているからである。
なお、電子マネーやクレジットカードは普通に使える。
家電量販店チェーンの多くは家電製品以外にも、食品飲料、おもちゃ、テレビゲーム、などを幅広く取り扱っているが、ケーズデンキはほぼ家電製品一本で勝負している。
2位 ヤマダ電機
【店舗数】
737
【ポイントサービス】
ヤマダ電機は「YAMADA」というポイントカードを発行している。
ポイント還元率は商品によって異なるが基本10％。
クレジット決済の場合はポイント還元率が8％になる。
【会社概要】
ヤマダ電機は株式会社ヤマダ電機が展開する家電量販店チェーン。
東証一部上場企業。
子会社を多く抱えており、グループ全体の店舗数は1万2000店舗以上と驚異的。
2017年3月期の売上高は1兆5630億円となっており、ぶっちぎりで業界1位の売上高を誇る。
事業戦略として積極的にM&Aを行っている。
M&Aした会社の例を挙げると「ベスト電器」「リフォームのナカヤマ」「エス・バイ・エル」などがある。
陸上競技部の活動があるのもヤマダ電機の特徴の一つだったが、2017年12月1日に陸上競技部の活動を停止すると発表した。
1位 エディオン
【店舗数】
1164
【ポイントサービス】
ポイントカードの発行は終了。
【会社概要】
エディオンは株式会社エディオンが展開する家電量販店チェーン。
東証一部上場企業。
家電量販店チェーンの中で最大の店舗数を誇るが、売上高は2017年3月期で6744億円で業界3位にとどまっている。
家電販売以外にも、「エディスマ・エネルギー管理システム事業」「不動産売買仲介事業」「エコ・リビングソーラー事業」と手広く事業を行っている。
まとめ
個人的にはヨドバシカメラをよく目にするものですから、ヨドバシカメラが業界1位の店舗数かと思いきやまさかの最下位。わからんものですね。
さてさて、Amazonなどの通販サイトが猛威を振るう昨今、家電量販店チェーンたちはリフォーム事業に力を入れたり、在宅販売をするなど、他業種への参入が目立ち生き残りに必死になっており、業界全体は明るい感じではないみたいです。
そんな感じ！
以上、家電量販店チェーン 店舗数ランキングベスト10【2018年版】...でした。
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